省エネ証明書の発行工程はどれほどのハードルがあるかを独断の指標で説明

住宅省エネルギー性能証明書発行手続きの説明

当ブログで取り上げた内容は、2024年12月まで有効です。 その後、2025年より、表１のみの運用となり、表2は使用できなくなります。 線熱貫流率などのより専門的傾向の強い情報については、消費者は知る必要が無いものと思われますが、ブログでそれなりにアクセスがあるため、追加の...

国土交通省が、ZEHの普及を目指したマンガを作成しました。 このようなツールがどれだけ効果的かはわからないものの、無いよりはいいと思います。 そもそも、省エネに興味がある層というよりは、関心がない層を惹きつけないと、効果があったとは言えないですが、どうやってアプローチするか...

証明書を発行するための手順について、戸建編で説明していますが、マンションでの違いを中心にお伝えいたします。 （1） まずは、戸建と同様 建設住宅性能評価書 フラット35S適合証明書 その他の省エネ基準を条件とした書類 などがあるかを確認します。...

戸建住宅について、住宅省エネルギー性能証明書を発行できる条件を整理してお伝えします。 なお、特記なき場合は、新築と既存住宅で共通です。 （1） まずは、 建設住宅性能評価書 フラット35S適合証明書 その他の省エネ基準を条件とした書類 などがあるかを確認します。...

まずは、共同住宅の隣接する住戸による熱損失の扱いです。 以下、国交省・経済産業省２省合同会議資料等の引用となります。 審議会答申において、共同住宅の外皮性能の評価方法に対する実態を踏まえた検討の必要性が指摘されているところ。...

戸建住宅の断熱改修は難しく、共同住宅は比較的容易であることをお伝えしてきました。 一番の理由は、直感的に理解できるとおり、当該住戸に対して外気に接する面積が多いかどうかです。 外気に接する面は、室内外の気温差をキープする断熱性が求められますから、その温度差を維持できないと、...

これは、ZEH水準の等級を新設した際に決定した内容で、一段階古い改定ですが、施行はつい先ほどでした。 ここで当然のように、 「断熱等性能等級」及び「一次エネルギー消費量等級」両方を評価取得必須項目とする。 と記載されています。...

前回に引き続いて、少し前の省エネ基準についてです。 建築物省エネ法によって、改めて省エネ基準が規定されたり、今も改定が続いていますが、この基準によって最先端の断熱性能の住宅が生まれるかというと、どうやらその様な感じではないということは、ご存じの方も多いでしょう。...