新築住宅では、2025年4月の建築確認より、省エネ基準への適合が義務となります。 また、2024年入居から省エネ基準を満たさないと、新築住宅は住宅ローン減税を受けられませんから、実質的には、その時点で義務となったようなものです。...

「日焼けで本が死ぬ」新オープンの図書館に指摘　ガラス張り＆吹き抜けが物議も...市の見解は？ としてニュースになったものですから、いったいどんなものを作ってしまったのかと思って見てきました。 まず、訪問前の一般論として、図書館という明確な目的のある建物については、過去のノウ...

既にほぼ同じタイトルの記事を書いたところ、できたてのこのサイトにしては、アクセスが多いので、もう少し触れてみようと思います。 それほど上位に表示されるサイトでもないのに、わざわざ読んでいただけるということは、それなりのニーズがあってのことでしょう。...

建築士が発行を認められている書類として、耐震基準適合証明書や長期優良住宅化リフォーム支援事業の評価基準、増改築等工事証明書、建物状況調査などがありますが、住宅の性能等級に関わる書類の作成は蚊帳の外でした。 それは、住宅性能表示というやや専門的な分野を学習する必要があり、広く...

戸建住宅の断熱改修は難しく、共同住宅は比較的容易であることをお伝えしてきました。 一番の理由は、直感的に理解できるとおり、当該住戸に対して外気に接する面積が多いかどうかです。 外気に接する面は、室内外の気温差をキープする断熱性が求められますから、その温度差を維持できないと、...

これは、ZEH水準の等級を新設した際に決定した内容で、一段階古い改定ですが、施行はつい先ほどでした。 ここで当然のように、 「断熱等性能等級」及び「一次エネルギー消費量等級」両方を評価取得必須項目とする。 と記載されています。...

平成25年（2013年）の改正で一次消費エネルギー基準ができてから、ここしばらくの間は温熱環境における基準は断熱等性能等級が4まで。また、一次エネルギー消費量等級は最高で、低炭素基準の等級5という状況が続いていました。 ところが、2022年4月にZEH（ゼロエネルギー住宅）...

前回に引き続いて、少し前の省エネ基準についてです。 建築物省エネ法によって、改めて省エネ基準が規定されたり、今も改定が続いていますが、この基準によって最先端の断熱性能の住宅が生まれるかというと、どうやらその様な感じではないということは、ご存じの方も多いでしょう。...

SHOW３では、当面「住宅省エネルギー性能証明書」をメインの商品として展開することを考えています。 では、なぜいま省エネなのでしょうか。 少しだけ、過去にさかのぼって状況を振り返っておきたいと思います。 下記のグラフは、2018年に、野村総合研究所が、国⼟交通省・⼀般社団法...